脳腫瘍診療ガイドライン COI開示
1.成人脳腫瘍編
  成人膠芽腫・成人転移性脳腫瘍・中枢神経系悪性リンパ腫 2019年版(改定第2版)
成人Grade II/IIIびまん性神経膠腫  2021年版(公開準備中)
2.小児脳腫瘍編
  上衣下巨細胞性星細胞腫 改定第2版(2019年版を部分改定)
中枢神経原発胚細胞腫   2021年版
びまん性橋膠腫      2021年版
視神経視床下部神経膠腫  2021年版(公開準備中)
小児・AYA世代上衣腫   2021年版(公開準備中)
髄芽腫          2021年版(公開準備中)
3.共通目次と共通項目
  小児脳腫瘍編 各ガイドライン 成人脳腫瘍編 Grade II/IIIびまん性神経膠腫ガイドラインが対象
<利益相反開示項目>
企業や営利を目的とした団体の役員、顧問職については、単一の企業・団体からの報酬額が年間100 万円以上は申告する。
株の保有については、単一の企業についての1 年間の株による利益(配当、売却益の総和)が100 万円以上の場合、あるいは当該全株式の5%以上を所有する場合は申告する。
企業や営利を目的とした団体からの特許権使用料については、1件あたりの特許権使用料が年間100 万円以上の場合は申告する。
企業や営利を目的とした団体から、会議の出席(発表)に対し、研究者を拘束した時間・労力に対して支払われた日当(講演料など)については、単一の企業・団体からの年間の講演料が合計100 万円以上の場合は申告する。
企業や営利を目的とした団体が原稿やパンフレットなどの執筆に対して支払った原稿料については、単一の企業・団体からの年間の原稿料が合計50 万円以上の場合は申告する。
企業や営利を目的とした団体が提供する研究費については、単一の臨床研究に対して支払われた総額が年間200 万円以上の場合は申告する。奨学寄付金(奨励寄付金)については、単一の企業・団体から、1 名の研究代表者に支払われた総額が年間200 万円以上の場合は申告する。
交付金額が年間1000 万円以上である非営利法人(例、NPO)や公益法人(例、社団、財団)からの受託研究費や研究助成費についても、企業や営利を目的とした団体が当該受託研究費や研究助成の専らの出資者である場合には、研究代表者が申告する。
企業や営利を目的とした団体からの寄付による大学の寄付講座については、特任教授など当該講座の代表者が申告する。複数の企業などから資金提供されている場合には,一企業当たり年間200 万円以上の場合は申告する。
2021年5月31日現在の脳腫瘍診療ガイドライン拡大委員会 委員 協力委員 システマッティックレビュー委員の利益相反状況を以下に開示する。
COI開示画面に於いて、該当する場合は具体的な企業名、団体名を記載している。尚、項目⑦項目⑧は全ての委員において該当がなく、項目自体を作成していない。
特定非営利活動法人 日本脳腫瘍学会 脳腫瘍診療ガイドライン
拡大ガイドライン委員会 委員 協力委員 利益相反開示
特定非営利活動法人 日本脳腫瘍学会 脳腫瘍診療ガイドライン
拡大委員会 システマティックレビュー委員 利益相反開示

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