脳腫瘍診療ガイドライン COI開示
1.成人脳腫瘍編
成人膠芽腫・成人転移性脳腫瘍・中枢神経系原発悪性リンパ腫 改訂第2版
2.小児脳腫瘍編
上衣下巨細胞性星細胞腫 第1版
<利益相反開示項目>
企業や営利を目的とした団体の役員、顧問職については、単一の企業・団体からの報酬額が年間100 万円以上は申告する。
株の保有については、単一の企業についての1 年間の株による利益(配当、売却益の総和)が100 万円以上の場合、あるいは当該全株式の5%以上を所有する場合は申告する。
企業や営利を目的とした団体からの特許権使用料については、1件あたりの特許権使用料が年間100 万円以上の場合は申告する。
企業や営利を目的とした団体から、会議の出席(発表)に対し、研究者を拘束した時間・労力に対して支払われた日当(講演料など)については、単一の企業・団体からの年間の講演料が合計100 万円以上の場合は申告する。
企業や営利を目的とした団体が原稿やパンフレットなどの執筆に対して支払った原稿料については、単一の企業・団体からの年間の原稿料が合計50 万円以上の場合は申告する。
企業や営利を目的とした団体が提供する研究費については、単一の臨床研究に対して支払われた総額が年間200 万円以上の場合は申告する。奨学寄付金(奨励寄付金)については、単一の企業・団体から、1 名の研究代表者に支払われた総額が年間200 万円以上の場合は申告する。
交付金額が年間1000 万円以上である非営利法人(例、NPO)や公益法人(例、社団、財団)からの受託研究費や研究助成費についても、企業や営利を目的とした団体が当該受託研究費や研究助成の専らの出資者である場合には、研究代表者が申告する。
企業や営利を目的とした団体からの寄付による大学の寄付講座については、特任教授など当該講座の代表者が申告する。複数の企業などから資金提供されている場合には,一企業当たり年間200 万円以上の場合は申告する。
該当する場合、具体的な企業名、団体名を記載申告する。該当しない場合は“該当なし”と記載する。
2018年1月1日現在の脳腫瘍診療ガイドライン拡大委員会 委員、協力委員、同委員会システマティックレビュ-委員の利益相反を以下に開示する。
特定非営利活動法人 日本脳腫瘍学会 脳腫瘍診療ガイドライン
拡大委員会構成委員と利益相反一覧
特定非営利活動法人 日本脳腫瘍学会 脳腫瘍診療ガイドライン
拡大委員会 システマティックレビュ-委員と利益相反一覧

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